人文科学研究科Graduate School of Humanities
OTR600B7(その他 / Others 600)国際日本学演習ⅠResearch: International Japanese Studies II
水野 和夫
授業コードなどClass code etc
学部・研究科Faculty/Graduate school | 人文科学研究科Graduate School of Humanities |
添付ファイル名Attached documents | |
年度Year | 2023 |
授業コードClass code | X1189 |
旧授業コードPrevious Class code | |
旧科目名Previous Class title | |
開講時期Term | 春学期授業/Spring |
曜日・時限Day/Period | 木4/Thu.4 |
科目種別Class Type | |
キャンパスCampus | 市ヶ谷 |
教室名称Classroom name | 803 |
配当年次Grade | 院人際・修士課程・必修科目 |
単位数Credit(s) | 2 |
備考(履修条件等)Notes | |
実務経験のある教員による授業科目Class taught by instructors with practical experience | |
カテゴリーCategory |
国際日本学インスティテュート (修士課程)-必修科目 |
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Outline (in English)
(Course outline)Preparation and preparation of master's thesis.You will read many papers on research themes,and provide answers to unresolved subjects. You will be able to contribute to the advancement of the research field by completing the master's thesis
(Learning Objectives)The goals of this course are to get a Master's Degree.
(Learning activities outside of classroom):Before/after each class meeting, students will be expected to spend four hours to understand the course content. You have read many papers on research themes,
(Grading Criteria )Evaluation of seminar presentations:50%、in class contribution:50%
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の概要と目的(何を学ぶか)Outline and objectives
修士論文の作成とその準備、最終的に修士号の取得
研究テーマに関する論文を数多く読み、未解決なテーマに関して解答を提示すること(論文のオリジナリティを明確にする)
修士論文を完成することで、研究分野の進歩に貢献すること
到達目標Goal
研究分野のレベルアップに貢献する修士論文を完成すること
この授業を履修することで学部等のディプロマポリシーに示されたどの能力を習得することができるか(該当授業科目と学位授与方針に明示された学習成果との関連)Which item of the diploma policy will be obtained by taking this class?
ディプロマポリシーのうち、「DP1」「DP2」「DP3」「DP4」に関連
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の進め方と方法Method(s)(学期の途中で変更になる場合には、別途提示します。 /If the Method(s) is changed, we will announce the details of any changes. )
対面が基本
修士論文を途中経過発表(月に1~2回)
アクティブラーニング(グループディスカッション、ディベート等)の実施Active learning in class (Group discussion, Debate.etc.)
なし / No
フィールドワーク(学外での実習等)の実施Fieldwork in class
なし / No
授業計画Schedule
授業形態/methods of teaching:対面/face to face
※各回の授業形態は予定です。教員の指示に従ってください。
第1回[対面/face to face]:院生の研究テーマの概略と研究動機を発表(第1回)
研究テーマの動機について発表
員自由主義を研究する動機、
戦後日本が米文化を受容した背景を研究する動機
第2回[対面/face to face]:院生の研究テーマの概要と研究動機を発表(第2回)
論文の構成についての検討
第3回[対面/face to face]:修士論文作成に際して参考にした論文・著作の発表(第1回)
先行研究についての議論
ー新自由主義の歴史的起源と、自由主義との違い
第4回[対面/face to face]:修士論文作成に際して参考にした論文・著作の発表(第2回)
先行研究についての議論ー戦後日本が米文化を受容した背景に関する先行研究
第5回[対面/face to face]:新自由主義の起源と思想
サラマンカ学派について、
モンペルラン・ソサエティについて、
新自由主義と新保守主義の関係
第6回[対面/face to face]:戦後直後の日本に入ってきた米文化について
日本の受け入れ態勢ー戦後、60年代、70年代、80年代と時代ごとの違い
第7回[対面/face to face]:新自由主義も功罪について
1970年代に新自由主義が台頭してきた背景、
ケインズ主義と新自由主義の違い、
ワシントンコンセンサスとの親和性、
新自由主義擁護の立場の主張について、
新自由主義批判の立場の主張について
第8回[対面/face to face]:米文化の日本以外の受容の仕方について
ドイツ、韓国との比較研究
第9回[対面/face to face]:合同演習での発表の準備
修論の全体の構成を再チェック
第10回[対面/face to face]:修士論文の途中経過発表(第1回)ーはじめにと先行研究、論文全体の構成について発表
新自由主義がケインズ主義に代わって世界に受け入れられた背景について
第11回[対面/face to face]:修士論文の途中経過発表(第2回)ーはじめにと先行研究、論文全体の構成について発表
米文化が日本に浸透してきた背景など
第12回[対面/face to face]:第10、11回で見つかった疑問点の解明
疑問点についての議論
第13回[対面/face to face]:修士論文の発表(50%目標)
論文構成を発表
第14回[対面/face to face]:まとめ
春学期で見つかった課題の確認
授業時間外の学習(準備学習・復習・宿題等)Work to be done outside of class (preparation, etc.)
本演習の準備・復習時間は、各2時間を標準とします。
テキスト(教科書)Textbooks
とくになし
参考書References
『次なる100年』水野和夫、東洋経済新報社、2022年
https://str.toyokeizai.net/books/9784492444658/
成績評価の方法と基準Grading criteria
演習におけるプレゼン(50%)、演習の活発な議論に貢献(50%)
学生の意見等からの気づきChanges following student comments
授業支援システムや質問票の配布を通じて学生からの意見を取り入れ、授業内容の改善を図る。
学生が準備すべき機器他Equipment student needs to prepare
演習形式のため、授業の冒頭で毎回学生の意見・質問を聞いて、進める。
その他の重要事項Others
内閣府(内閣府大臣官房審議官)および内閣官房(内閣審議官)での実務経験がある教員が、政府月例経済報告、経済財政白書などで養った経済分析、および政策立案のプロセスなどを授業で解説する
担当教員の専門分野等
<専門領域> 現代日本経済論、グローバル経済論
<研究テーマ> グローバル化が経済に及ぼす影響、ゼロ金利の歴史的意義、資本主義の課題
<主要研究業績>
1.『100年デフレ~21世紀は物価下落型のバブル多発時代~』日本経済出版社、2003年
2.『人々はなぜグローバル経済の本質を見誤るのか』日本経済新聞出版社、2003年
3.『終わりなき危機 君はグローバリゼーションの真実を見たか』日本経済新聞出版社、2011年
4.『資本主義の終焉と歴史の危機』集英社新書、2014年
5.『資本主義の終焉、その先の世界』詩想社新書、榊原栄資共著、2015年
6.『株式会社の終焉』ディスカバー21、2016年
7.『閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済』集英社新書、2017年
8.『次なる100年 歴史の危機から学ぶこと』東洋経済新報社、2022年