通信教育部(スクーリング)School of Correspondence Education (Schooling)
MAN200TG(経営学 / Management 200)経営学特講(夏期スクーリング)Special Study in Management
伊東 林蔵
授業コードなどClass code etc
学部・研究科Faculty/Graduate school | 通信教育部(スクーリング)School of Correspondence Education (Schooling) |
添付ファイル名Attached documents | |
年度Year | 2024 |
授業コードClass code | 38017 |
旧授業コードPrevious Class code | |
旧科目名Previous Class title | |
担当教員(自由記述)Instructor name | 伊東 林蔵 |
科目種別Class Type | スクーリング |
教室名称Classroom name | |
配当年次Grade | |
単位数Credit(s) | 2 |
備考(履修条件等)Notes | |
実務経験のある教員による授業科目Class taught by instructors with practical experience | |
カテゴリーCategory | 夏期 |
期間Period | 3群終日 |
定員Capacity | |
予備登録の有無Presence or Absence of Preliminary Registration | |
受講可能な学科・学年Eligible Courses / Grade | 『法政通信』受講申込み等関連頁を参照 |
すべて開くShow all
すべて閉じるHide All
Outline (in English)
The period from the Industrial Revolution to the end of World War II is interpreted as the process of Germany's pursuit of hegemony in Europe, the failure of that attempt, and the process of cooperation as the "Germany of Europe,"
This course will focus on the contribution of German companies and the German corporate system to the development of the European economic system leading to economic integration, and how they have been affected by the development.
This course will help us understand the influence, roles, and responsibilities of companies and corporate systems in modern society.
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の概要と目的(何を学ぶか)Outline and objectives
・産業革命から第二次世界大戦終結までを、ドイツがヨーロッパに覇権を追求し、その試みが挫折し、「ヨーロッパのドイツ」として協調していく過程と捉え、経済統合へと連なるヨーロッパ経済体制の発展にドイツ企業・企業体制がいかなる寄与をし、また逆に影響を受けたのか考察する。
・それにより、現代社会における企業・企業体制の影響力や役割・責任を理解する一助とする。
到達目標Goal
・第二次世界大戦以前のヨーロッパにおいてドイツはどのような位置を占め、現在のヨーロッパ経済体制の形成にドイツの企業・企業体制がいかに寄与し、また影響を受けたのか理解する。
・現代ヨーロッパを語る上で最も「大きな物語」である経済統合は、第二次世界大戦前のどのような歴史的蓄積の上に築かれたのか理解する。
この授業を履修することで学部等のディプロマポリシーに示されたどの能力を習得することができるか(該当授業科目と学位授与方針に明示された学習成果との関連)Which item of the diploma policy will be obtained by taking this class?
ディプロマポリシーのうち、「経済学科:DP2」「商業学科:経営学・商学,自由な発想と柔軟な判断ができる能力」に関連
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の進め方と方法Method(s)(学期の途中で変更になる場合には、別途提示します。 /If the Method(s) is changed, we will announce the details of any changes. )
講義形式であるが、小テスト、リアクション・ペーパー、質疑応答なども取り入れる予定である。各課題の実施は受講者数に応じる。
小テストにおける理解不足・誤認、リアクション・ペーパー・質疑応答における質問に対しては、後の講義で復習・応答し、授業全体の中での位置づけを明確にすることで、有機的に理解を促す。
アクティブラーニング(グループディスカッション、ディベート等)の実施Active learning in class (Group discussion, Debate.etc.)
なし / No
フィールドワーク(学外での実習等)の実施Fieldwork in class
なし / No
授業計画Schedule
授業形態/methods of teaching:対面/face to face
※各回の授業形態は予定です。教員の指示に従ってください。
第1回[対面/face to face]:イギリス産業革命期
綿工業と製鉄業,技術革新の要因,工場制と職人的技能,家族と経営の分離,雇用形態の変化,自由主義経済について講義する。
第2回[対面/face to face]:大陸ヨーロッパ産業革命期
イギリスとの同時性と後進性,技術移転,地政学的要因,国民国家形成と市場統合について講義する。
第3回[対面/face to face]:第二次産業革命期
興業政策,重化学工業の勃興,金融資本の成立,科学技術の応用,1873年の大不況,集中と多角化,垂直的統合と水平的統合,市場の内部化,新たな社会層の誕生について講義する。
第4回[対面/face to face]:帝国主義の時代
大企業体制,独占・寡占体制の成立,利益団体とコーポラティズム,海外進出について講義する。
第5回[対面/face to face]:第一次世界大戦期
大企業体制と統制経済,総力戦,労使協調について講義する。
第6回[対面/face to face]:ヴェルサイユ・ヴァイマール体制期
大戦の遺産,産業合理化,アメリカナイゼーション,対内的・対外的市場再編について講義する。
第7回[対面/face to face]:ナチ期
ナチ体制と企業の関係、再軍備、統制経済と企業の行為余地について講義する。
第8回[対面/face to face]:第二次世界大戦期
統制経済と企業の行為余地、占領地における企業、強制労働、「軍需経済の奇跡」について講義する。
第9回[対面/face to face]:占領期から高度成長期
独占解体、マーシャル・プラン、戦前の企業体制の再建、経済の奇跡、メイド・イン・ジャーマニーの強さ、ライン資本主義について講義する。
第10回[対面/face to face]:ダブル・ショック~新自由主義
成長神話の終わり、メイド・イン・ジャーマニーへの過信、ニッチ体質、欧州経済統合について講義する。
第11回[対面/face to face]:統一後~ハルツ改革
負担調整、ドイツ経済の強さ、今日のドイツ企業、今日のドイツ経済政策について講義する。
第12回[対面/face to face]:復習・試験対策 試験
本講義全体の要点確認と筆記試験を行う。
授業時間外の学習(準備学習・復習・宿題等)Work to be done outside of class (preparation, etc.)
本授業の準備・復習時間は、各2時間を標準とします。
準備については、ヨーロッパ近現代史に関する知識に自信のない学生は、高校の世界史Bから復習することを勧めます。また参考書を挙げるので、次回の該当章節を読んでおくと良いです。
復習については、毎回の授業で配布するレジュメと各自のノートを復習することが基本ですが、レジュメに挙げる参考文献を読むことにも挑戦しても良いでしょう。なお、参考文献の多くは専門の研究書であり、難易度は高いため、各自の理解度に合わせて関心のある章節や概論のピックアップでも良いです。
テキスト(教科書)Textbooks
なし。レジュメを配布する。
参考書References
・馬場哲 [ほか] 著『エレメンタル欧米経済史』晃洋書房, 2012.
・経営史学会編『外国経営史の基礎知識』有斐閣, 2005.
・原輝史, 工藤章編『現代ヨーロッパ経済史』有斐閣, 1996.
・渡辺尚, 作道潤編『現代ヨーロッパ経営史』有斐閣, 1996.
※毎回の授業で、参考文献を提示する。
成績評価の方法と基準Grading criteria
期末試験: 60点、授業内の小テスト、リアクション・ペーパー等: 40点
学生の意見等からの気づきChanges following student comments
本年度新規科目につきアンケートを実施していません。