通信教育部（通信学習）School of Correspondence Education (Correspondence Learning)

1.戦後史（1945年以降）に関する社会史的アプローチの方法を身につける。
2.戦後日本の高度経済成長に作用した外部的力関係を理解する。
3.「豊かな時代」として記憶される戦後史を相対化する。

日本語 / Japanese

日本史は通常、日本がアジア・太平洋戦争に敗れた1945年（昭和20）を境として、その前後を「近代史」と「現代史に分けて把握されることが多い。つまり「現代史」とは、そのまま「戦後史」と言い換えることもできる。だが、戦後もそろそろ80年が経過し、その間に日本社会はハード・ソフトの両面で大きな変化を遂げた。そこで本科目では、戦後80年間で日本社会がどのように変貌し、その変化が国民の生活や価値観にどのような影響を与えたのかを、経済成長・科学技術の発展・国際関係など、あらゆる視点から考えてみたい。

最終的な評価は、単位習得試験によって行なう。その際、テキスト内容の正確な理解に加え、論理的な批判や疑義の提示、テキストの理解を補うための参考文献の学習状況等を考慮し、総合的に判断する。
・リポート評価
教科書は戦後史の流れについて概括的にまとめているが、各章は、おおむね戦後史を10年ごとに区切り、その時代特有の諸現象について述べられている。まずは、それぞれの年代に起きた歴史的出来事を正確に把握する必要がある。その上で、そこから自分なりの論点を抽出し、これを整理・展開する能力が求められる。またリポート作成に当たっては、構成や参考文献の選択・引用方法等、論文としての体裁が整っているか否かを重視する。
・試験は、教科書の各章の内容を理解しているか否かを問う論述形式となる。

指定市販本『戦後史』中村政則、岩波書店（岩波新書）、2005年、￥940+税

通信学習のリポートに添削・講評でフィードバックする。戦後史は、私たちにとって直近の歴史でもあるため、史料とすべき素材は多い。文献のみならず、アーカイブ化された映像等の視聴覚資料や、同時代を生きた人物の証言も分析対象である。指定テキストの理解を深めるためにも、そうした史料に日ごろから慣れ親しんでおくことが重要である。また、文献・口述を問わず、史料内容を鵜吞みにせず、それらの蓋然性を批判的に検証する姿勢を身につけて欲しい。
なお、本科目が対象とする時代に限らず、広く「歴史」を扱った文献には、学術的な評価には到底耐えられない通俗的な内容のものも数多く流布している。参考文献には、そのような通俗本を排し、学術的な観点から記述された論著を選択する必要がある。そうした選択眼も、本科目の学習を通じて養って欲しい。