通信教育部（通信学習）School of Correspondence Education (Correspondence Learning)
MAN300TG（経営学 / Management 300）経営分析論ⅡFinancial Statement Analysis II
教科担当責任者 / Instructor in charge of class：福多 裕志Hiroshi FUKUDA
授業コードなどClass code etc
| 学部・研究科Faculty/Graduate school | 通信教育部（通信学習）School of Correspondence Education (Correspondence Learning) |
| 添付ファイル名Attached documents | |
| 年度Year | 2022 |
| 旧授業コードPrevious Class code | |
| 旧科目名Previous Class title | |
| 担当者Instructor name | 福多 裕志 |
| 科目種別Class Type | 通信学習（リポート・試験） |
| 履修学年Grade | 3～4 |
| 単位数Credit(s) | 2 |
| 備考（履修条件等）Notes | |
| 実務経験のある教員による授業科目Class taught by instructors with practical experience | |
| カテゴリーCategory | 経済学部 商業学科 専門教育科目 |
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Outline (in English)
Stakeholders need to be able to analyze and interpret the company's financial statements. Precise analysis of these documents can help both internal and external decision makers evaluate an organization's past performance and predict its future performance. In 'Business Analysis Ⅱ' we focus our attention on some basic and important ratios, concepts and other analytical tools.
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
【学習の到達目標】Goal
経営分析論Ⅱ（ここでは「経営分析」を「財務諸表分析」と同義として使用）では、経営分析論Ⅰと同様、企業の財務体質を判断するために、引き続き主として定量的財務諸表分析を学習します。あわせて教科書内に説明されている経営分析関連の専門用語（概念）の理解を深めていくことが重要となります。企業が開示する会計情報に基づいて財務体質を的確に把握することによって、財務上の問題点とその解決策を明らかにし、経済合理的意思決定を促す手法を理解することが当該科目の目標です。指定教科書の学習を一通り終えれば、現代経営分析の諸技能を獲得することができるでしょう。
【この授業を履修することで学部等のディプロマポリシーに示されたどの能力を習得することができるか（該当授業科目と学位授与方針に明示された学習成果との関連）】Which item of the diploma policy will be obtained by taking this class?
経営分析論Ⅱ（ここでは「経営分析」を「財務諸表分析」と同義として使用）では、経営分析論Ⅰと同様、企業の財務体質を判断するために、引き続き主として定量的財務諸表分析を学習します。あわせて教科書内に説明されている経営分析関連の専門用語（概念）の理解を深めていくことが重要となります。企業が開示する会計情報に基づいて財務体質を的確に把握することによって、財務上の問題点とその解決策を明らかにし、経済合理的意思決定を促す手法を理解することが当該科目の目標です。指定教科書の学習を一通り終えれば、現代経営分析の諸技能を獲得することができるでしょう。
【授業で使用する言語】Default language used in class
日本語 / Japanese
【科目の概要】Method(s)
経営分析は、「比較に始まり、比較に終わる」といってもよいほど、比較・検討することが要請されます。効率的な経営管理と経済合理的な意思決定を追求するために、同業他社や同一産業内最良企業と比較し、業界（産業）平均と比較し、そして過去と比較するという手続きを通して、どのような要因から差が生じたのか、あるいは生じなかったのかを突き止めるべく検討を行います。そのためには、受講者自らがインターネット上より企業の有価証券報告書を入手し、PCや電卓を駆使して企業の財務体質を示す各種比率・指標等を算出し、その差異を比較・検討し、自らの解釈を加えることが重要になります。
経営分析論Ⅱでは指定教科書の、「第3部 流動性の分析」（第11章～第13章）から「第4部 経営分析の展開」（第14章～第15章）までを試験範囲とします。ただし、第4部の第16章は試験範囲に含めませんのでご注意ください。
【成績評価基準】Grading criteria
筆記試験において60点以上を合格とします。S :100～90点、A+:89～87点、A:86～83点、A-:82～80点、B+:79～77点、B :76～73点、B-:72～70点、C+:69～67点、C :66～63点、C-:62～60点、D :59点以下
【テキスト名および詳細】Textbooks
指定市販本: 青木茂男編著『要説 経営分析 五訂版』森山書店、2016年、￥4,400+税．
【学習指導、注意点等】Work to be done outside of class (preparation, etc.)
通信学習のリポートに添削・講評でフィードバックする。受講者には初級程度（日商簿記検定3級程度）の簿記力および経営分析Ⅰ程度の知識、技術が必要となりますので、「簿記」、「財務会計」、「経営分析Ⅰ」等の内容を確認されることを強くお勧めします。学習の分量を考慮しながら、継続的、計画的に学習を進め最終試験を突破してください。