連帯社会インスティテュートInstitute for Solidarity-based Society
POL600Q1-402(政治学 / Politics 600)論文指導ⅡThesis advice II
柏木 宏Hiroshi KASHIWAGI
授業コードなどClass code etc
学部・研究科Faculty/Graduate school | 連帯社会インスティテュートInstitute for Solidarity-based Society |
添付ファイル名Attached documents | |
年度Year | 2021 |
授業コードClass code | X9919 |
旧授業コードPrevious Class code | |
旧科目名Previous Class title | |
開講時期Term | 秋学期授業/Fall |
曜日・時限Day/Period | 土5/Sat.5 |
科目種別Class Type | |
キャンパスCampus | 市ヶ谷 |
教室名称Classroom name | |
配当年次Grade | |
単位数Credit(s) | 2 |
備考(履修条件等)Notes | |
実務経験のある教員による授業科目Class taught by instructors with practical experience | |
カテゴリーCategory | 専門科目(NPOプログラム) |
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Outline (in English)
The Thesis Advice (NPO) I and II are designed for students to complete their master’s thesis. While taking these two classes, students have opportunities to get advice from teaching staff other than leading teaching staff.
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の概要と目的(何を学ぶか)Outline and objectives
連帯社会インスティテュート・NPOプログラムの立ち位置を踏まえ、社会的課題解決と社会システム変革の視点を根底に据えながら、これまで研究してきた理論と実践現場の課題に集約して、指導教員と院生による修士論文を完成していく。なお、インスティテュート所属の他の教員によるコメントも受けつつ実施する、論文指導科目である。
到達目標Goal
修士論文を完成させ、2年間の研究成果を集大成することが到達目標となる。その前提として、NPO特殊演習のⅠとⅡ及び論文指導Ⅰにおいて、先行研究の検討や修士論文の構想を具体的に示すうえで重要な意味を持つ、研究計画の立案が行われることになる。また、研究テーマを追求するための理論的枠組みやメソドロジーも能力も獲得していくことになるが、論文の執筆過程を通じて、こうした能力もブラッシュアップされていくことが期待される。
なお、この授業は、ディプロマポリシーのうち、「DP2」「DP3」に関連、特に「DP2」に強く関連している。
この授業を履修することで学部等のディプロマポリシーに示されたどの能力を習得することができるか(該当授業科目と学位授与方針に明示された学習成果との関連)Which item of the diploma policy will be obtained by taking this class?
ディプロマポリシーのうち、「DP2」「DP3」に関連、特に「DP2」に強く関連。
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の進め方と方法Method(s)(学期の途中で変更になる場合には、別途提示します。 /If the Method(s) is changed, we will announce the details of any changes. )
・授業の内容
受講生は、指導教員をはじめとして、連帯社会インスティテュート所属の教員らの支援をえながら、論文を執筆する。この論文の完成に向けた包括的な指導を行う授業である。受講生全体によるセミナーと個人指導に加え、インスティテュート所属の他の教員のコメントを受ける機会として、論文の構想発表が設定される。下記の「授業計画」は一つの目安であり、受講生各自の研究テーマとメソドロジーなどに沿って、論文完成へプロセスを進めていく。
・授業の形式
授業は、ハイフレックス授業形式で行う。教室で対面授業を行いつつ、オンラインでもリアルタイムで配信する。受講生の都合や感染への不安感などに合わせて、教室での対面授業か、自宅等でのオンライン授業かを選択ができる。なお、授業開始後、新型コロナウイルスの感染状況が悪化し、対面授業が困難になった場合は、オンライン授業に切り替える。その場合、2週間の事前通知を行う。
アクティブラーニング(グループディスカッション、ディベート等)の実施Active learning in class (Group discussion, Debate.etc.)
あり / Yes
フィールドワーク(学外での実習等)の実施Fieldwork in class
なし / No
授業計画Schedule
秋学期
※各回の授業形態は予定です。教員の指示に従ってください。
第1回:夏季休暇成果発表1
論文指導Ⅰにおける指導及び夏季休暇中の論文執筆に向けたデータ収集と分析を踏まえ、院生は、その成果を発表、フィードバックをえる。
第2回:夏季休暇成果発表2
論文指導Ⅰにおける指導及び夏季休暇中の論文執筆に向けたデータ収集と分析を踏まえ、院生は、その成果を発表、フィードバックをえる。
第3回:個人指導1
夏季休暇成果発表で指摘された課題などを論文にどう反映させていくか、個人指導を通じて、検討し、草稿の作成をめざす。
第4回:個人指導2
夏季休暇成果発表で指摘された課題などを論文にどう反映させていくか、個人指導を通じて、検討し、草稿の作成をめざす。
第5回:論文草稿の発表1
受講生は、論文の最終草稿の発表を行い、フィードバックをえる。
第6回:論文草稿の発表2
受講生は、論文の最終草稿の発表を行い、フィードバックをえる。
第7回:最終草稿の執筆指導1
論文の最終草稿の執筆を指導する。
第8回:最終草稿の執筆指導2
論文の最終草稿の執筆を指導する。
第9回:論文の執筆指導
要旨や目次、注の作成など、本文以外の論文執筆における技術的な指導を行う。
第10回:文章の推敲指導
最終草稿の文章に関して、書き方や表現方法等について細部にわたる指導を行う。
第11回:論文構想発表会の準備
論文構想発表会を前に、論文構想の進捗状況を点検し、研究の進め方について指導を行うとともに、論文構想発表用の資料作成をはじめとした、発表会の準備を指導する。
第12回:論文構想発表会1
受講生が構想を発表し、全教員による指導を受ける。
第13回:論文構想発表会2
受講生が構想を発表し、全教員による指導を受ける。
第14回:論文作成の成果と課題の強化
論文構想発表会で指摘された点を反省し、論文と今後の研究に反映させる。
授業時間外の学習(準備学習・復習・宿題等)Work to be done outside of class (preparation, etc.)
・学習の内容
上記の「授業計画」の内容にしたがって、夏季休暇成果作成の準備と発表、最終草稿の執筆、論文構想発表会の準備、論文の作成などを行う。
・学習に要する時間
授業時間外の学習は、各回ごとに異なる。予習については、発表の準備が必要な回は4時間、それ以外は1時間、復習については、毎回1時間が見込まれる。修士論文に用いるオリジナルな研究を含めた、修士論文完成に向けた学習に毎週3時間程度要する。
テキスト(教科書)Textbooks
特定のテキストは定めない。授業中に配布する資料を用いて、授業を行う。
参考書References
受講生の希望と必要に応じて、随時、紹介する。
成績評価の方法と基準Grading criteria
授業の参加度(30%)、指導の参加度と指導に基づく改善度(40%)、論文構想発表会の報告とその後の改善度(30%)に基づき、評価する。
学生の意見等からの気づきChanges following student comments
特になし。
学生が準備すべき機器他Equipment student needs to prepare
オンライン授業に必要なPCやWi-Fi設備などを用意したうえで、学習支援視システム利用できる環境の準備が必要。
その他の重要事項Others
特になし。
担当教員の専門分野等
<専門領域>
NPO論、NPOマネジメント
<研究テーマ>
日米のNPO、社会運動
<主要研究業績>
・『アメリカの外国人労働者』(明石書店、1991年)
・『企業経営と人権:アメリカに学ぶ社会貢献とNPO』(解放出版社、1993年)
・『アメリカのなかの日本企業:グラスルーツとジャパンバッシング』(日本評論社、1994年)
・『災害ボランティアとNPO』(共編著、朝日新聞社、1995年)
・『ボランティア活動を考える:アメリカの事例から』(岩波書店、1996年)
・『NPOインターンシップの魅力』(共編著、アルク、1998年)
・『アメリカの労働運動の挑戦』(労働大学、1999年)
・『NPOマネジメントハンドブック』(明石書店、2004年)
・『指定管理者制度とNPO』(明石書店、2007年)
・『NPOと政治』(明石書店、2008年)
・『創造都市経済と都市地域再生』(共著、大阪公立大学共同出版会、2011年)
・『みんなで考える広域複合災害』(共著、大阪公立大学共同出版会、2013年)
・『高齢者が動けば社会が変わる』(共著、ミネルヴァ書房、2017年)
・『未来を切り拓く女性たちのNPO活動』(共著、明石書店、2019年)
・『コロナ禍における日米のNPO』共編著、明石書店、2020年