通信教育部（スクーリング）School of Correspondence Education (Schooling)
ECN100TG（経済学 / Economics 100）経済学入門Ⅰ／経済学入門A(前期メディア)Introduction to Economics I／A
平田 英明
授業コードなどClass code etc
| 学部・研究科Faculty/Graduate school | 通信教育部（スクーリング）School of Correspondence Education (Schooling) |
| 添付ファイル名Attached documents | |
| 年度Year | 2022 |
| 授業コードClass code | 56001 |
| 旧授業コードPrevious Class code | |
| 旧科目名Previous Class title | |
| 担当教員（自由記述）Instructor name | 平田 英明 |
| 科目種別Class Type | スクーリング |
| 教室名称Classroom name | 各学部・研究科等の時間割等で確認 |
| 配当年次Grade | |
| 単位数Credit(s) | 2 |
| 備考（履修条件等）Notes | |
| 実務経験のある教員による授業科目Class taught by instructors with practical experience | ○ |
| カテゴリーCategory | 前期メディア |
| 期間Period | 前期 |
| 定員Capacity | － |
| 予備登録の有無Presence or Absence of Preliminary Registration | |
| 受講可能な学科・学年Eligible Courses / Grade | 『法政通信』受講申込み等関連頁を参照 |
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Outline (in English)
This class is designed for the students who study economics for the first time. This class offers lectures on introductory microeconomics. The theory of microeconomics is formal but this class tries to teach that as intuitively as possible. In doing so, the lecturer will give you a bunch of examples that can be observed in your real life and that are actually going on in real business. Understanding economics with relevant examples strengthen your knowledge of economics.
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の概要と目的（何を学ぶか）Outline and objectives
ミクロ経済学の基本的な理論を理解します。ビジネスの現場で起きている事象や消費者行動を、ミクロ経済学的な視点より論理的に考えることができるようになることを目標にしていきます。
到達目標Goal
現実の経済事象を理解する上で必要となる理論を学び、現実のビジネスや消費者行動の事例を挙げながら、理解を深めていくことです。
この授業を履修することで学部等のディプロマポリシーに示されたどの能力を習得することができるか（該当授業科目と学位授与方針に明示された学習成果との関連）Which item of the diploma policy will be obtained by taking this class?
ディプロマポリシーのうち、「法律学科：DP3,DP5」「日本文学科：DP1,DP2」「史学科：DP1」「地理学科：DP1,DP2,DP3」「経済学科：DP1,DP3,DP4」「商業学科：経済学,自由な発想と柔軟な判断ができる能力」に関連
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
授業の進め方と方法Method(s)（学期の途中で変更になる場合には、別途提示します。 /If the Method(s) is changed, we will announce the details of any changes. ）
ミクロ経済学の基本的な理論を理解することを目標としてレクチャーを行います。そして、ビジネスの現場で起きている事象や消費者行動を、ミクロ経済学的な視点より論理的に考えることができるようになることを目標にしていきます。
中間課題に対しては、①採点もしくは個別評価・添削、②全体講評、のうちいずれかを実施します。
アクティブラーニング（グループディスカッション、ディベート等）の実施Active learning in class (Group discussion, Debate.etc.)
なし / No
フィールドワーク（学外での実習等）の実施Fieldwork in class
なし / No
授業計画Schedule
※各回の授業形態は予定です。教員の指示に従ってください。
第1回[オンライン/online]：市場における需要と供給１
需要の基礎を学びます。
第2回[オンライン/online]：市場における需要と供給２
需要曲線のシフト、供給の基礎を学びます。
第3回[オンライン/online]：市場における需要と供給３
供給曲線のシフト、需要と供給の一致（均衡）の基礎を学びます。
第4回[オンライン/online]：市場における需要と供給４
均衡の変化について様々なケースを学びます。
第5回[オンライン/online]：弾力性とその応用１
需要の価格弾力性について学びます。
第6回[オンライン/online]：弾力性とその応用２
供給の価格弾力性、弾力性を考慮した場合の均衡分析について学びます。
第7回[オンライン/online]：需給と政府の政策１
価格規制の基礎を学びます。
第8回[オンライン/online]：需給と政府の政策２
課税の基礎を学びます。
第9回[オンライン/online]：消費者、生産者、市場の効率性１
余剰分析の基礎を学びます。
第10回[オンライン/online]：消費者、生産者、市場の効率性２
市場の効率性を余剰分析を使いながら理解していきます。
第11回[オンライン/online]：課税の応用１
余剰分析を使った課税の効果について学びます。
第12回[オンライン/online]：課税の応用２
弾力性を考慮して余剰分析を行い課税の効果を理解していきます。例題にも取り組みます。
第13回[オンライン/online]：国際貿易１
海外部門を含めた需給分析と余剰分析を学びます。
第14回[オンライン/online]：国際貿易２
貿易の余剰分析に関税や貿易制限の影響を学びます。また、国際的な貿易協定について学びます。
授業時間外の学習（準備学習・復習・宿題等）Work to be done outside of class (preparation, etc.)
予習は不要ですが、しっかり復習しましょう。例題をきちんと自分で解き、しっかり理解してください。
本授業の準備・復習時間は、各2時間を標準とします。ただし、前半は準備よりも復習に時間をかけて欲しいと思います。直観的な理解を授業を通じて行った上で、理解を深めて頂くのがよいと思います。
テキスト（教科書）Textbooks
『マンキュー経済学I ミクロ編 （第４版）』N.グレゴリ・マンキュー著 （東洋経済新報社）
第3版をベースに授業は作成していますので、入手できるようでしたら第３版を使って頂いて全く問題ありません。
参考書References
『クルーグマン ミクロ経済学』ポール・クルーグマン他著 （東洋経済新報社）
成績評価の方法と基準Grading criteria
中間リポート40%、リポート試験60%で評価する予定です。いずれも４択などの選択方式かそれに準ずる方式の問題です。長文での記述等を求めるようなタイプの出題はしません。
学生の意見等からの気づきChanges following student comments
中間試験（中間レポート）、期末試験後、模範解答を求める声がたまに聞かれますが、原則として公開しません。全て授業内で教えている内容の範囲内の内容だからです。正答がわからない場合、自分がどのように解答を導出したかを説明の上、質問をするようにお願いしています（お一人、最大で３問程度までとします）。
中間試験がよくても、期末試験が悪いケースが散見されます。いろいろ理由はあるかと思いますが、気を抜かないようにしましょう。
その他の重要事項Others
過去に試験について、Yahoo知恵袋で質問をしているケースが見られました。このような不正行為については、厳正な対処をしますので、絶対にしないようにしてください。このようなオンライン等でのカンニングの可能性を踏まえ、試験期間は中間リポート、リポート試験ともにきわめて限定した期間（２日間程度＜毎年、『法政通信』に記載＞）で実施します。ご自身のカレンダーを確認の上、履修登録をしてください。
担当教員は、日本銀行における金融政策業務の経験を有します。また、国際通貨基金におけるコンサルタント業務の経験も有します。こういった実務的な経験を踏まえ、生きた経済事象の説明を心がけたいと考えます。