通信教育部(通信学習)School of Correspondence Education (Correspondence Learning)
MAN300TF(経営学 / Management 300)原価計算論ⅡCost Accounting II
教科担当責任者 / Instructor in charge of class:福田 淳児Junji FUKUDA
授業コードなどClass code etc
学部・研究科Faculty/Graduate school | 通信教育部(通信学習)School of Correspondence Education (Correspondence Learning) |
添付ファイル名Attached documents | |
年度Year | 2023 |
旧授業コードPrevious Class code | |
旧科目名Previous Class title | |
担当者Instructor name | 福田 淳児 |
科目種別Class Type | 通信学習(リポート・試験) |
履修学年Grade | 3~4 |
単位数Credit(s) | 2 |
備考(履修条件等)Notes | |
実務経験のある教員による授業科目Class taught by instructors with practical experience | |
カテゴリーCategory | 経済学部 経済学科 専門教育科目 |
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Outline (in English)
The purposes of this module are to develop students' understanding on what roles cost information provided through a cost accounting system play in implementing cost control and short-term profit planning in an organization.It also explain the way activity-based costing, proposed in 1980s based on the observation of practices in the U.S.A, allocated indirect cost to products and the effects of ABC information on management decision making with reference to traditional cost allocation mechanisms.
授業で使用する言語Default language used in class
日本語 / Japanese
【学習の到達目標】Goal
原価計算論Ⅱでは,原価計算システムが提供する会計情報が、原価管理や短期利益計画の設定といった経営管理目的にどのように役立つのかを理解することを目標とします。具体的には、標準原価による狭義の原価管理目的への役立ち、また短期利益計画に対する直接原価計算やCVP分析の役立ちについて理解することを目標とします。
さらに、原価計算論Ⅱでは、Activity-Based Costing(活動基準原価計算、ABC)についても学習をします。ABCは新しい製造間接費の配賦方法として1980年代に紹介され今日に至っています。伝統的な製造間接費の配賦方法がなぜ今日の製造環境のもとでその問題点を顕在化させたのか、それに対して新たに提唱されたABCの内容及びメカニズムを、伝統的な製造間接費の配賦方法との対比で明確に説明できることを目標とします。
【この授業を履修することで学部等のディプロマポリシーに示されたどの能力を習得することができるか(該当授業科目と学位授与方針に明示された学習成果との関連)】Which item of the diploma policy will be obtained by taking this class?
原価計算論Ⅱでは,原価計算システムが提供する会計情報が、原価管理や短期利益計画の設定といった経営管理目的にどのように役立つのかを理解することを目標とします。具体的には、標準原価による狭義の原価管理目的への役立ち、また短期利益計画に対する直接原価計算やCVP分析の役立ちについて理解することを目標とします。
さらに、原価計算論Ⅱでは、Activity-Based Costing(活動基準原価計算、ABC)についても学習をします。ABCは新しい製造間接費の配賦方法として1980年代に紹介され今日に至っています。伝統的な製造間接費の配賦方法がなぜ今日の製造環境のもとでその問題点を顕在化させたのか、それに対して新たに提唱されたABCの内容及びメカニズムを、伝統的な製造間接費の配賦方法との対比で明確に説明できることを目標とします。
【授業で使用する言語】Default language used in class
日本語 / Japanese
【科目の概要】Method(s)
原価計算論Ⅱでは、原価計算システムが提供する会計情報の経営管理目的への役立ちについて学習します。これに加え、近年における製造間接費の配賦に係る原価計算の発展、およびその背後にある企業を取り巻く製造環境の変化についても理解することを目的としています。具体的には以下の項目について学習します。
1.標準原価計算:標準原価計算の意義及びその目的について明らかにします。特に、標準原価による原価管理が狭義の原価管理目的にどのように役立つのかについて説明した後に、原価標準の設定方法ならびに標準原価と実際発生原価との差異の認識及び原価差異の具体的な分析方法について学習します。製造間接費の原価差異分析方法についてはいくつかの方法がありますので、それぞれを理解するようにしてください。また,異なる分析方法間の関係性を理解すると良いと思います。さらに、現在の製造環境のもとでの標準原価の原価管理目的へ役立ちについても検討します。
2.直接原価計算:全部原価計算との対比で直接原価計算の特徴を説明します。その後、両者の方式で作成した損益計算書における営業利益にどのような差異が見られるか、またその差異がどのような状況で、またなぜ生じるのかについて詳しく検討します。さらに、それらが経営上の意思決定にどのような効果をもたらす可能性があるかについても検討します。その上で、直接原価計算を実施することのコストについても説明します。
3.CVP分析:短期利益計画を設定する上で有用な情報を提供する技法として、原価、営業量、利益の関係を分析するCVP分析を学習します。損益分岐点での売上高、またある一定の目標営業利益や目標売上高営業利益率を達成するために必要とされる売上高の大きさを自分で計算できるようにします。
4.Activity-Based Costing(活動原価計算):1980年代における製造環境の変化が製造原価の構成および製造間接費の中身に大きな変化をもたらしたこと、それによって伝統的な製造間接費の配賦方法が許容できなくなってきたことから、ABCがアメリカの研究者による実務の観察を通じて紹介された経緯を明らかにします。その後、ABCの具体的な計算手続きを伝統的な製造間接費の配賦方法との比較によって明らかにします。ここでは特に、製品に原価を集計する方法の違いに焦点を当て説明を行います。また、近年ABCに対する批判に応えるために提唱されたTDABCも紹介します。
経営管理目的に有用な原価計算について、それぞれの原価計算手法の持つ意味やその役立ちについて、しっかりと理解してください。さらに、そのような原価手法がどのような製造環境の求めに応じて登場し普及したのかについても理解してください。
【成績評価基準】Grading criteria
原価計算論Ⅱの範囲から出題された単位修得試験の結果に基づいて評価します。
【テキスト名および詳細】Textbooks
指定市販本 山北晴雄・福田淳児著『ファーストステップ 原価計算を学ぶ』中央経済社(2016年、¥2,400+税)の第12章から第15章まで。
【学習指導、注意点等】Work to be done outside of class (preparation, etc.)
原価計算論Ⅱでは、皆さんに作成していただいたリポートに添削・講評を行い、フィードバックを行います。テキストの指定範囲の全体、また指定された参考文献については必ず熟読し,理解するようにしてください。さらに、各章の例題を自分なりに解いてみることも大事です。例題が解けないときには、テキストや参考文献の該当箇所に戻り、もう一度説明を読んでから取り組んでみてください。原価計算の役立ちを理解するために、ひとつひとつの内容およびその手続きを確実に理解して進んでいくことが必要となります。
また、リポートを作成する際には、テキストや参考文献の該当箇所をもう一度熟読し、必ず自分の言葉でまとめてみてください。その際に、なぜそういったことが言えるのか(主張の根拠)を、リポートに明示してください。引用を行う場合には、必ず必要最低限度にとどめ、きちんと引用箇所を明記してください。具体的には、引用の前後を「」でくくり、どの文献の何ページからの引用かを明示してください。また、引用ではなくとも、自分の考えではなく、他の論者の主張に基づいて記述をする場合にも、きちんとそれを明記するようにしてください。インターネットからの引用も同様です。参考文献リストはリポートの末尾に必ずつけて下さい。
講評に基づいて、リポートの再提出を行う場合には、単に指摘のあった箇所だけを加筆・修正するのではなく、もう一度全体の文章を見直し、全体として一貫性のあるリポートにしてください。